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首都直下地震時の注意点は
順大浦安病院の救急医が解説

　順天堂大学医学部附属浦安病院が７月19日に開いた市民公開講座で、首都直下型地震について同院救急医・岡本健教授が解説した。

　日本は世界で発生するマグニチュード６以上の大地震の20％以上が発生し、「千葉県は利根川、江戸川があり、救助支援ルートが寸断する可能性がある。多くの外部支援は、首都機能回復を優先する可能性があるため、『誰も助けに来ない。どこにも逃げられない』、いわば籠城することになるのが現実的」とした。その上で、特に１週間分の食料や水などの備蓄を推奨し、ウェブサイトにもある「浦安市防災のてびき」を読んでおくことを促した。

　医療体制については、首都直下型地震発生後は当面、他の医療施設は休診する可能性があり、医療救護所が、まず市急病診療所に設置される。市川・浦安エリアでは同院と東京ベイ医療センター、市川総合病院が災害拠点病院として、地域の初期救急医療体制の拠点となり、市と市医師会がトリアージ、応急処置、搬送を行うと紹介。多くのけが人や病人が同時発生し、パニックになり、平時と同じ体制・対応を取ることは困難であり、″避けられた死〟を最小限にするため、処置の優先順位をつけるトリアージへの理解と協力を患者や親族に求めた。

　持病がある人については、治療や薬、機器の供給不足で悪化リスクがあると解説。例として糖尿病を挙げ、過酷な避難生活、不十分・不規則な食糧供給、精神的ストレスの中、平時から血糖コントロールを良好に保てば災害時も良好でいられる傾向があるとした。